導入・改修予定のPOSレジまたはPOSシステムが、補助金の対象かどうかをお調べいただけます。
（2,783件）
- ・ＰＯＳレジやＰＯＳシステムの導入を行った場合、以下に登録されているソフトウェアが導入されているレジやシステム、あるいはＰＯＳレジとして登録されているレジが補助対象となります。
- ・ＰＯＳレジやＰＯＳシステムの改修を行う場合でも以下に登録されている製品（ソフトウェア）により、入替や更新等の改修が行われているレジやシステムが補助対象となります。
- ・免税事業者対応機種の項目に「○」がある対象製品は、免税事業者が当該機種を使用される場合でも適切な区分記載請求書の発行が可能な機種です。
- ・インボイス対応機種の項目に「○」がある対象製品は、適格請求書等保存方式（インボイス）が導入される2023年10月以降においても、引き続き新たな設備投資等を行うことなく使用することが可能な機種です。
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| 指定メーカー名 指定ベンダー名▲▼ |
区分 (導入先)▲▼ |
製品 カテゴリー▲▼ |
製品名称 （ソフトウェア名称またはレジ製品の名称）▲▼ |
対象製品型番（※１）▲▼ | 改修が必要な 機種（※２）▲▼ |
免税事業者 対応機種▲▼ |
インボイス 対応機種▲▼ |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 株式会社オフィス２４ | POSシステム | ソフトウェア | ReTELA | RETELA-A | 有 | ○ | ○ |
| 株式会社オフィス２４ | POSシステム | ソフトウェア | BeSHOKU | BESHOKU-T | 有 | ○ | ○ |
| 株式会社オフィス２４ | POSシステム | ソフトウェア | ReTELA | RETELA-T | 有 | ○ | ○ |
| 株式会社オフィス２４ | POSレジ | ソフトウェア | BeSHOKU | BESHOKU-SOFT | 無 | ○ | ○ |
| 株式会社オフィス２４ | POSレジ | POSレジ | BeSHOKU | BESHOKU-POS | 無 | ○ | ○ |
| 株式会社オフィス２４ | POSレジ | POSレジ | BeSHOKU | BESHOKU-POS-T | 無 | ○ | ○ |
| 株式会社オフィス２４ | POSレジ | ソフトウェア | ReTELA | RETELA-SOFT | 無 | ○ | ○ |
| 株式会社オフィス２４ | POSレジ | POSレジ | ReTELA | RETELA-POS | 無 | ○ | ○ |
| 株式会社オフィス２４ | POSレジ | POSレジ | ReTELA | RETELA-POS-T | 無 | ○ | ○ |
| 株式会社オフィス２４ | POSレジ | ソフトウェア | BeSALO | BESALO-SOFT | 無 | ○ | ○ |
| 株式会社オフィス２４ | POSレジ | POSレジ | BeSALO | BESALO-POS | 無 | ○ | ○ |
| 株式会社オフィス２４ | POSレジ | POSレジ | BeSALO | BESALO-POS-T | 無 | ○ | ○ |
| 有限会社オブジェクト・ラボ | POSレジ | ソフトウェア | B.lab | BLAB-001 | 無 | ○ | |
| 有限会社オブジェクト・ラボ | POSレジ | ソフトウェア | B.lab （更新版） | BLAB-002 | 無 | ○ | |
| 有限会社オブジェクト・ラボ | POSレジ | ソフトウェア | Freeasy POS+ | FREEASY-001 | 無 | ○ | |
| 株式会社ガルフネット | POSシステム | ソフトウェア | Gulf CSM | GLCSM101 | 無 | ○ | |
| 株式会社ガルフネット | POSシステム | ソフトウェア | Gulf CSM | GLCSM201 | 有 | ○ | |
| 株式会社ガルフネット | POSシステム | ソフトウェア | Gulf CSM | GLCSM301 | 有 | ○ | |
| ＱＬＣシステム株式会社 | POSレジ | ソフトウェア | リサイクルＰＯＳシステム | RPS0001 | 無 | ○ | ○ |
| ＱＬＣシステム株式会社 | POSレジ | ソフトウェア | ＦＴＣ リサイクルＰＯＳシステム | F-RPS0001 | 無 | ○ | ○ |
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※1
対象製品型番は、本制度によって付番されたものです。実際の製品と異なる型番になっている場合がございますので、ご注意ください。
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※2
対象製品の中でも、一部のソフトウェア製品について導入後に製造メーカーや販売店が改修等を行うことで、対象となる製品があります。該当の対象製品については、必ず、
製造メーカーや販売店に対象製品であることを確認の上、申請をしてください。なお、改修を伴い対象となる製品の場合、対象製品証明書は改修後に製造メーカーより発行されます。 -
※3
対象製品の名称に小文字や環境依存文字が含まれる場合、本サイト上での表記は、実際の製品と異なる名称になっている場合がございますので、ご注意ください。
